広瀬 隆著
「二酸化炭素温 暖化説の崩壊」を読んで

柴 正博

最終更新日:2011/7/8

二酸化炭素温暖化説の崩壊
広瀬 隆著、集英社新書、2010年7月21日発行、700円+税


はじめに

 著者は、この本で二酸化炭素温暖化説の間違いを科学的にわかり易く説明しているとともに、世界が中世の魔女狩りのように二酸化炭素に罪をかぶせている隙に進行している、都市化によるヒートアイランド現象と原子力発電の排熱による環境破壊を警告している。そして、原発にかえて新たな電気エネルギーとして燃料電池(エネファーム)を提案している。この本は、東北大震災後の、原発事故やそれによる節電、二酸化炭素温暖化問題、脱原発エネルギー問題など、私たちのまわりのこれらの問題についての疑念や困惑が晴れる一冊である。

 私は以前から、科学的に二酸化炭素温暖化説に対して大きな疑念を抱いていた。なぜかというと、人類の化石燃料の消費による二酸化炭素の大量排出が始まったのは、第二次世界大戦後の1950年以降であるのに、最近の地球の気温上昇は1980年代以降に始まったからである。もし、人類による二酸化炭素の大量排出が地球温暖化の原因ならば、気温上昇は1950年以降から起こっていなくてはならない。しかし、実際にはそうなっていない。さらに、温暖化が進行しているならば、当然海面上昇があるはずであるが、未だに世界のどこの海岸でも同時に顕著な海面上昇があったという報告がない。


クライメートゲート事件と実際の地球の気温変化

 この本は、私の二酸化炭素温暖化説に対して疑念について、地質学的には些細な認識のちがいはあるが、科学的にきちんとした解答と、その背景について教えてくれた。

 ノーベル平和賞を受賞したIPCC(気候変動に関する政府間パネル)は気候変動データを捏造していた。これは、クライメートゲート(Climategate)事件と呼ばれ、2009年11月にデータ捏造についての大量のメールが流出して、それ以後IPCCのおこなってきた悪質な気温データの捏造が次々と暴きだされた。それ以後、欧米ではIPCCの権威や二酸化炭素温暖化説については疑念が持たれていると、著者はいう。

 実際にここ1000年間の地球の気温は、従来の一般的な説として、1200年を中心とする中世の温暖化後の1600年ころの小氷期、そして1700年以降の回復があるとされていた。また、1800年代後半以降でみると、二酸化炭素の大量排出が始まる前から全体に温暖化傾向があるが、1960年〜70年代にかけては寒冷化した時期がある。

 その寒冷化の時期は、日本でいえば昭和38年(1963年)の「38豪雪」などが含まれる時期にあたる。その寒冷化を受けて1970年代には、根本順吉氏の「氷河期に向かう地球 異常気象からの警告」など、寒冷化を危惧する書籍が多数出版され、当時大学生だった私も読み漁った。

 1980年以降、気温が上昇し、地球温暖化が警告されてくるが、気象庁の公表している地球全体の気温変化のグラフでは、2000年以降気温上昇は止まり、2005年以降やや低下傾向が認められる。この本の著者は、「気温を調べることもせずに、地球はCO2によって温暖化しているという話を鵜呑みにして、大規模に報道してきた報道関係者に重大な責任がある。」と指摘している。

 地球は温暖化もしていないし、そもそも温暖化の原因は二酸化炭素でもない。これまで述べてきたように、まず、地球全体のここ1000年間気温変化は、上述したように、IPCCが第3次評価報告書まで参照したマイケル・マンとレイモンド・ブラッドレー(1998)が捏造した20世紀から気温が急上昇したという、ホッケー・スティク曲線のようにはなっていない。


後期更新世以降の気候変動と地球温暖化の証拠

 第四紀後期更新世の時代は、今から約12万年前の先ウルム期の海面上昇期から氷期に向かって海面が段階的に下降して、ついに約2万年前に最大に達して現在の海面下100数十mまで海面が低下した。その後、温暖期に海面は段階的に上昇し、約8000年前には現在の海面より数m高い位置にあり、その後低下して現在の海面の位置になった。

 現在の人類、ホモ・サピエンスは、約15万年前の先ウルム期の海面上昇期に東アフリカの大地溝帯で生まれ、海面低下期の始まりに、狭くなった紅海の出口、ジブチの海を渡ってアラビア半島からアジアへ進出し、海面低下によって大地となった陸橋を渡って全世界に広がったと考えられる。

 もしも、地球が温暖化しているとすると、海面が上昇しているはずである。海面の上昇で沈みつつあるといわれた南太平洋のツバルがある。しかし、海面は世界中つながっているので、気圧の変化などが原因で起こる高潮などは別として、ツバル一か所だけの海面が上昇することはない。ツバルが沈むという報道を行った人たちは、なぜ東京が沈まないのにツバルだけ沈むのかということを考えなかったのだろうか。現在ではツバルの浸水は地盤沈下の疑いがあるといわれている。

 地球温暖化の象徴的映像として、北極海や南極海の氷山が融けるものがある。氷山はもともと融けるもので、むしろ水は固体の氷になると体積が膨張するので、それが融けたからといって海水量は減ることはあっても増えることはない。

 この本で紹介さている「正しく知る地球温暖化 誤った地球温暖化論に惑わされないために」という本の著者である赤祖父俊一氏によれば、ノルウェー沖における北極海の氷山の縮小は1800年ころから始まるが、この原因は北大西洋の暖流が北極海に流入したためであるという。南極の海氷面積は1990年以降増加する傾向にある。南極の棚氷の崩壊も映像としてよくテレビで紹介されるが、南極大陸の上の氷河は海に面した先からその重力によって崩れるもので、これは温暖化とはまったく関係ない現象である。

 氷河の後退も温暖化の根拠とされてきたが、後退の多くは1800年代後半以降に開始したもので、1950年以降に後退がはじまったものではない。また、IPCCが予測したヒマラヤの氷河の消滅時期については、そのデータがまったく科学的根拠がないことが2010年1月に大きく報道されたということを、この本でも紹介している。

 かつて恩師のひとり、地球物理学の早川正巳先生が、火山や地震などの地殻変動が地球の熱(マグマ)の活動によるものとしてとらえ、熱の活動が約50年周期で活発な時期と静穏な時期が繰り返すことを主張されていた。1980年代は、その地球の熱の活動が活発な時期に入った時期であり、地震や火山活動、それと温暖化が地球上で顕著になった時期と重なる。すなわち、1980年代からの温暖化とみられる現象は、人類による二酸化炭素の排出が原因でなく、地球の熱の活動がその原因のひとつとも考えられる。


二酸化炭素は犯人か

 地球温暖化は、温暖化ガスによる地球をとりまく温室効果によるとされていて、その原因の張本人は人類が排出する二酸化炭素であるとされている。そのために、化石燃料の消費を制限したり、原子力で発電した電気エネルギーの利用が推奨されてきた。そして、ほとんどの国家やマスコミは、二酸化炭素の排出を少なくすることが「エコ」、自然環境に貢献することだと国民に信じこませてきた。

 しかし、温室効果がもっとも大きいのは二酸化炭素ではなく、水蒸気である。地球を包む温室効果ガスのうち、水蒸気の量は二酸化炭素より一桁大きく、温室効果の95%は水蒸気によるもので、二酸化炭素の寄与率は3%しかないという見解もある。IPCCは、二酸化炭素を魔女狩りのダーゲットとしているため、寄与率3%の二酸化炭素を犯人として、95%の水蒸気についてはまったく無視している。

 IPCCは、二酸化炭素の増加によって温暖化したと主張するが、逆に温暖化のために二酸化炭素量が増加したという意見がある。著者は、「海水が温められればコップに注いだビールと同じように、海水中の二酸化炭素が大気中に放出される。」と述べている。赤祖父氏の1880年から2000年間の気温変化と大気中の二酸化炭素量の変化のグラフを引用し、それらの間には相関関係は存在しないことを示した。

 著者は、アラスカ大学の福田正己教授の以下のような文章を引用している。「そもそもIPCCは政府間の組織で、学術研究連合や国際学会とは性格が全くことなる。また、IPCCは独自の研究はせず、既存の研究成果に基づいて合意を形成し、報告書を作成することになっている。政策立案者向けに作成された報告書にすぎず、学術論文のように厳密な審査を経たものでない。」そして、「これは、科学とは関係のない政治的集団だ。」と述べていることも紹介している。


ヒートアイランド

 ヒートアイランドと呼ばれる大都市型の過熱現象は、大都市圏を中心に最近の20年で広域に拡大した。特に東京は、1964年の東京オリンピック以降、コンクリートの町に変貌した。都市化の影響は国内だけでなく、自然界のあらゆる地域にまで侵入し、拡大している。最近では、中国が排出する汚染物と熱が海を渡り日本に到来していることも、ヒートアイランド現象に相当すると、著者は指摘する。

 このような最近のヒートアイランドによる気温の上昇は、IPCCのデータにも相当貢献したと考えられる。地球全体の気温は、地球上の代表的な多数の地点の年平均気温を集計してその平均をとるのだろうが、それぞれの地点が個々にヒートアイランドになっていれば、当然地球全体の気温も高くなる。ヒートアイランドと温室効果ガスによる温暖化はまったく別のもので、温室効果ガスによる温暖化のデータには本来ヒートアイランド効果の気温上昇分を補正する必要がある。しかし、IPCCのデータではそれが行われず、むしろ作為的にヒートアイランドでくなった気温データを集めて集計するということが行われたらしい。

 著者は、「最近の私たちをとりまく気温変化や地域的気象に大きく影響を与えている要因は、温室効果ガスによる温暖化ではなく、ヒートアイランドによる効果である。」と述べている。ヒートアイランドという語感から受ける印象から、夏の現象と思われがちだが、夏だけに発生する現象ではなく、暖房を使用する冬期の方が気温上昇への寄与は大きい。

 ヒートアイランドと都市のコンクリート化によって、局地的な集中豪雨などと洪水・浸水災害が多発しているが、これらは自然災害というよりも人災の部分が多く、局地的な気候の観測とその地域の地形や地質の特性をきちんと知る必要がある。私たちが、私たちの身近で現実に警戒しなくてはならない気象に関する問題は、二酸化炭素の排出ではなく、ヒートアイランドによる気象災害である。


最悪の地球加熱装置−原子力発電所


 福島第1発電所の地震津波による大事故で、原子力発電を人類がこれからも利用すべきか否かという議論が起こった。イタリアでは国民投票で原子力発電所の建設が中止されたが、日本では原子力発電所の発電再開を政府が容認した。

 著者は、「原子力発電では、原子炉で生まれた熱の1/3しか電気にならず、2/3の熱を海に捨てている。そして、この海に捨てられる熱、温排水によって海に流出した熱量は、2010年7月に日本で稼働中の商業用原子炉54基の合計が4911.2万kwの電気出力で、約1億kwの膨大な熱で海を加熱している。この熱量は日本全体で毎日、広島型の原爆100個分に相当する。」と述べている。

 この温排水の問題については、すでに1970年代にOECD(経済協力開発機構)のレポートで「原発の温排水は、海に排出されてもすぐに拡散せず、ホットスポットと呼ばれる熱の塊となって浮遊し、大陸棚の生物に甚大な影響を与える。」ということが指摘されていたが、電力会社はこのレポートをもみつぶしたと、著者は述べている。

 原子力発電でもっとも重要なことは、原子炉で生み出した高レベル放射性廃棄物を完全に処分することができないということである。特に使用済み核燃料は、福島原発の原子炉建屋内の使用済み核燃料プールでよく知られたように、まだ崩壊熱を出し続けているので冷却保存をしなくてはならない。

 日本の最終処分場とされる六ヶ所村の再処理工場は、使用済み核燃料を冷却保存するとともに、それの中のウランから新たにより危険な放射性物質のプルトニウムを取り出す試みを行っているが、そのことにさえ成功していない。使用済み核燃料の再処理とは放射性物質をなくすくことでなく、新たに作り出すことである。

 使用済み核燃料を私たち人類は、永遠に冷却しつづけなくてはならかない。また、高レベル放射性廃棄物をたとえ、ガラスとまぜて爆発しない固体として陸上の地下深くに埋めたとしても、地質学的に考察すれば、陸上は隆起しているところであり、陸地は削剥されるところであるから、それは陸地の隆起と削剥の結果、数百万年後には地上に現れて放射性物質が地球上に大量に飛散することになる。

 私たち人類の種としての存在期間があと数十万年あるとして、高レベル放射性廃棄物が地上に現れるのはその後である。私たち人類が絶滅した後も地球上には生命は生き続けるだろう。しかし、その生命たちは私たち人類が地球の生命をすべて絶滅させることのできる時限爆弾のような高レベル放射性廃棄物をひそかに地下に埋めたことをまったく知らないのである。

 すなわち、私たち人類は、私たちの次の世代を担う生命のために、私たち人類が生存している間に、すでにあるそしてこれからも原子炉で生産される高レベル放射性廃棄物を地下へ押し込むのではなく、すべて無害なものとして作り変える必要がある。もし、それができなければ、私たちはこの愛する地球のすべての生命を、私たち自身が絶滅させてしまうことになるからである。このような危険な物質を、すでに貯蔵の限界に達しているにもかかわらず、今でも原子力発電は生産し続けている。


原発がなければ停電するか

 とはいえ、現在我が国の電力需給の20〜30%を占める原子力発電をなくせば、電力が不足して、停電が起こるという心配がある。そのため、現在のように節電や東京電力管内の事業所に電力消費規制までかけるという事態になっている。真面目な日本人は、それを信じて暑い夏に熱中症になる危険性も顧みずにせっせと節電し、原子力発電におびえながらもその再開に期待をかけている。

 このような節電をしなければならない事態になった問題は、原子力発電を基礎とした現在の電力供給のシステムに最大の原因がある。正直言って、原発がなくても停電は起こらない。この本には、1960年代からの電力会社の発電能力の増加と、その年の最大電力、つまり真夏の午後2時〜3時に記録される電気消費量の最大値の変化がグラフでしめされている。それを見ると、火力発電だけでもその年の最大電力をカバーできることが明らかである。

 では、なぜ原子力発電が電力需給の20〜30%を占めているのだろうか。原子力発電は一度稼働するとすぐに止められないし、順調に動いていれば一定の安定した発電量を供給するには適している。また、故障や定期点検などで休止する場合が多く、不安定要素が多い。そのため、原子力発電をつねにフル運転させて、発電量の基礎を形成させ、容易に発電量を変えられる火力発電と水力発電で、供給電力を調整しながらまかなうという方法がとられてきた。これには、原子力発電の設置を推進してきた国の政策が強い背景にある。

 著者は述べている。「そもそも地震大国・日本で、地震の活動期に入った今、原子力発電所に大事故があった場合、電力を大きな発電所に集中的に依存していては、日本人の生活と、企業の活動を、これからも保証できるはずがない。また、1000兆円を優に超える原発大事故の損害額を、政府も経済界も補償できないことが分かっているのに、なぜそのようなものに国の運命を預けるのか。」

 この本は、2011年3月11日の8ヶ月以上前に出版されたものである。この警告はそのまま現実となった。著者の言葉を続ける。「つまり電力を供給する発電所や発電設備は、できるだけ分散し、安全で小型なものにする時代に向かうべきだ。」


脱原発の発電システム

 脱原発の発電システムというと、再生可能エネルギーという太陽光や風力発電などの安定供給と大量供給に問題のある発電システムが話題になっている。まったく、気楽な話で、大量供給に問題のある発電システムへの転換が議論されているために、脱原発が先に進まない。

 かつて公害のシンボルだった火力発電は、今では石炭火力でもクリーンでエネルギー効率の高い発電システムになっている。特に、この本で紹介されているガス・コンバインドサイクルでの発電では、エネルギー変換効率が59%と原発の2倍で排熱も半分に抑えられるようになった。現在、この方法が先進国の発電の主流となって、建設コストも原発の1/4であるという。

 化石燃料には共通する資源涸渇問題がある。天然ガスの可採年数は60年といわれるものの、コールベットメタンやシェールガス、メタンハイドレートなど新たな天然ガス資源が注目されていることから、将来のエネルギー資源としては有望であると、著者はいう。

 著者は、最後に「コジェネの発想と燃料電池」という項目をもうけ、前述した「発電設備は、できるだけ分散し、安全で小型なものにする時代」のための発電システムを提案している。コジェネレーションとは、電気と熱を同時に生み出すシステムで、エネルギーの利用効率を90%にも高められるとしている。

 家庭用コジェネの発電装置としては、燃料電池が開発された。これは水を電気分解して水素と酸素が発生する反応を逆にしたもので、水素と酸素から電気と熱を得るものである。水素原子を含むものであればなんでも利用できて、生成されるものは水だけで汚染物はいっさい出ない。

 すでに日本では「エネファーム」という商品名でさまざまな製品が開発され、設置されている。著者は、「なぜ日本は、これだけすぐれた技術を持っていながら、燃料電池を各国に輸出して、原発のない世界をつくろうとしないのか。」と述べて、原発中心の政策から新たなコジェネの発電への転換を強く提案している。


次なる疑問

 これまで、広瀬 隆著「二酸化炭素温暖化説の崩壊」の内容の紹介と、私の感想と意見を述べてきた。しかし、なぜ二酸化炭素が魔女狩りのターゲットとされたか、という疑問が私の脳裏に残っている。なぜ、二酸化炭素温暖化説がこの20年間で世界を席巻し、「エコ、エコ」と叫ぶ人たちによって、二酸化炭素がこうまで悪者にされてしまったのか。このことで、経済的利益を得る者たちは誰なのか。データを捏造してまでしてIPCCの偽科学者は何を得たのか。そして、なぜ二酸化炭素温暖化説が生まれたのか。

 二酸化炭素温暖化説のように、中世の魔女狩りのような、あるターゲットを決めつけたヒステリックな環境保全活動には、オゾン層を破壊するとされるフロンの廃止や、クジラの保護などがある。このような問題に対して科学者はきちんとしたデータで社会に対して責任ある解答を提出するべきであるが、科学者といわれる者自身がデータを捏造してまで活動を指導するということが起こっている。

 このような自然環境に関する魔女狩り的ヒステリックなグローバル環境保全活動が顕在化したのは、おそらく冷戦後の世界の特徴のひとつではないだろうか。この問題は、単に表面的なヒステリックなものではなく、もっと政治的・経済的に奥深いところに根源がある可能性が高い。
 私は、二酸化炭素温暖化説が宣伝されてきたのは原発推進のためかと永い間思っていた。しかし、上に述べたヒステリックな環境保全活動と並行して二酸化炭素温暖化説が起こってきた過程を見ると、これらの問題は共通したところにその根源があるように思える。

 その答のひとつは、同じ著者の「資本主義崩壊の首謀者たち」という本の中に潜んでいた。IPCCの聖書となった「不都合な真実」を著し、IPCCと同時にノーベル平和賞を受賞した元アメリカ副大統領アル・ゴア氏も、IPCCの共犯者であり、二酸化炭素温暖化説を誘導し展開させた張本人のひとりだったかもしれない。その点についての続きの話は、次回のお楽しみということで、この長い読書感想文を終了にする。



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