柴 正博
この文章はある出版物の原稿として書いたもので、ドラフトの段階のものを修正したものです。
1999年7月
1.自然史博物館とは
この20年間に日本各地には自然史博物館が多数設置され、特に県立の大規模博物館がいくつも誕生した。また、市町村でも規模は小さいが地域の自然の特徴を活かしたユニークな自然史系の博物館も多数生まれた。
各地でのこのような自然史博物館の誕生は、地域の活性化、理科離れの阻止、自然環境への関心、生涯学習の推進など現在の社会的要求の高まりによるところが多く、そのために自然史博物館のはたすべき役割は重要となっている。しかし、日本における自然史博物館は歴史が浅く、その目的や機能について充分な理解が得られていないために、その機能を充分に果たせない博物館が多い。
千地（1978b）は、自然史を次のように定義している。自然科学の一分野で、自然界の構成員である鉱物・岩石、植物・動物などの性状、類縁関係、成因、相互のかかわり合い、進化発展の過程など自然の体系とその歴史を明らかにするとともに、人間の生活や文化の自然環境から受ける影響を明らかにして、未来の人類社会のあり方に対してその分野で貢献しようとするものである。
上述の意味から、自然史博物館とは自然の姿を明らかにしてその成因や自然の体系を歴史的に理解し、現在と未来の人類社会のあり方に対して貢献するための研究教育機関と定義することができる。
人をとりまく現在の自然環境は、地球誕生の約46億年前から形成されているとはいえ、そのほとんどは約200万年前からの第四紀以降、いわゆる氷河時代の中で私たち人類の進化や社会形成も含めて形成されている。その意味では、自然史博物館における研究は、特に現在も含めた第四紀の自然環境の変遷、すなわち人と自然のかかわりについて最も大きな力が注がれるべきである。
日本における自然史博物館の先駆館のひとつである大阪市立自然史博物館では、その意味から大阪盆地の自然環境を第四紀研究の絶好のフィールドとしてとらえ、第四紀研究室が特に設けられている（千地,
1998）。
2.自然史博物館の機能
自然史博物館は、その設立された目的や対象物および地域の特性によってさまざまなテーマをもつが、県立などの地方自治体の自然史博物館の場合、その地域の自然の姿を記録し、その姿やおいたちについて調べ、地域の自然やそのあり方について展示や教育活動を通じて普及するという機能をもつ場合が多い。
現在は人工改変による自然環境の変化が著しく、地域の自然の状態をきちんと把握することが難しい。自然現象はいろいろな原因が絡み合って起こるため、自然環境の把握と管理、すなわち生活環境の基礎（自然環境）を管理するためには、地域の自然の状態を常にモニターする必要がある。たとえば、自然災害や公害などによる環境悪化が起きても、それまでの自然現象や自然環境の変化について具体的なデータがなくては、その原因を科学的に調べたり、自然現象の経緯と将来予測をすることは困難である。
地域の自然環境の上に人の生活があり、自然環境の姿や仕組みについての理解なくして生活（政策判断）をすることは、自然環境と人の生活との間に多くの歪みや問題をもたらす。自然環境の姿や仕組みを理解する仕事は、地質や動・植物などの専門的な分類学的な研究手法が基礎となるため、特に公立の自然史博物館には地域の自然環境の姿や仕組みについての研究とその基礎資料の収集という役割がある。
大場（1991）は、地域の自然のもつ多様性はその地域にとって最大の環境資源であり、それを保全するための基礎資料を蓄積することは、展示や普及事業以上に重要な役割であると述べている。また、青島（1991）は、行政は自然の基礎的な調査により熱意を払い、住民の意識の向上に努めるべきで、その意味で自然史博物館は自然環境行政の中核機関として位置付けられるべきであると指摘している。
大石ほか（1998）は、博物館は本来『研究機関』であって、その上で『社会教育機関』であるはずなのに、行政的には“箱モノ”、つまり単に『社会教育施設』とみなされることが多いと述べている。一般に自然史博物館は単に自然誌資料を展示し教育普及するための『施設』として認識されている場合が多く、そのため多くの博物館では展示や教育行事が優先されて、研究や資料収集・収蔵が省みられない場合が多い。また、博物館活動の主体を担うべき学芸員が充分に配置されている博物館が少なく、学芸員がいてもその地位や専門性がほとんど認められていない。
この根本的原因は、博物館が『施設』と認識されていたり、人事権を持った独立した『機関』でないことによる。特に日本の縦割り行政では自然史博物館の研究・収集・教育という幅広い機能をもつ『機関』の存在自体が理解されにくい。そしてその結果として、金井（1991）が指摘するように、日本の自然史博物館には標本資料の研究・収蔵の役割をもつ共同利用研究機能『蔵』をもたない展示教育機能『窓』だけの博物館が多いことになる。
自然史博物館は本来、地域の自然環境の研究センターおよび情報センター、さらにそれらのデータをもとにした生涯学習にかかわる教育機関、そして行政の中では自然環境に関するシンクタンク的役割をはたすべき機関であり、全体としてはこれらが統合されたコングロマリット（複合機関）であると考える。その意味で、博物館内に姫路工業大学付属自然・環境科研究所を併設して、大学の教授・助教授が博物館職員を兼ねる兵庫県立人と自然の博物館（加藤,
1993）は、研究およびシンクタンクの役割を重視した自然史博物館のひとつのモデルといえる。今後、地域の自然史博物館は、地域の大学とより密接な関連をもたせ発展させるべきであろう。
また、地域における自然史博物館の研究では、その地域の自然環境の基礎研究がバックボーンとしてあるが、それに加えてその基礎研究の成果を活用して地域の人たちのために直接役に立つ研究も必要である。自然史博物館の機能が地域の人たちにより理解されるためには、地域の人たちのニーズにそった研究テーマを常に探求し、地域の人たちとともに実践しなければならない。
3.自然史博物館における研究
博物館における研究には、博物館資料の研究（専門分野の研究）、博物館および教育学的研究、資料保存の研究があげられる（倉田・矢島,
1997）。ここでは、自然史博物館の根幹となる博物館資料の研究を中心に述べ、他の研究については別に譲る。
現在多くの人が地球環境に大変関心をもっているが、その反面地球環境を把握するために基礎となる分類学的研究や生態学的研究が今や大学で省みられなくなっている。ひとにぎりの自然史博物館でこれらの研究がほそぼそと継続できるとしても、博物館はもともと大学のように多くの学生を教育して研究者や専門家を育成する機能や組織をもっていない。したがって、このような学問の存続と後継者の教育は本来大学で行われるものであり、博物館では大学とは違ったかたちの研究や専門家の育成が行われべきである。
布谷（1997）は、博物館の研究調査は博物館活動の基本となるものであり、自らが研究成果をもつことで人が集い、情報を発信することもできるとして滋賀県立琵琶湖博物館の活動のイメージを示した。千地（1978b）は、自然史博物館の機能は調査研究活動が基礎としてあり、調査研究の副産物として資料が収集され、その結果さらに次の段階の資料収集に引き継がれると述べている。さらに、博物館が自然物をすべて収集することは不可能であることから、それぞれ独自の収集方針をもって特徴あるコレクションをつくりあげるべきと述べている。
真鍋ほか（1998）は、日本の博物館は多様性があるにもかかわらず、みな同じ目的のために機能している部分が多く、せっかくの多様性が活かされず、個々の博物館がすべての機能をまっとうしようとするあまり個性のない博物館が全国にあふれ、それぞれの目的が達成されないと指摘している。
自然史博物館は、地域の自然についてすべてを研究したり収集する必要もなく、実際にそれを行うこと自体不可能である。むしろその博物館としてできること、しなくてはならない目的をきちんと掲げ、博物館の個性をその存在意義として明確にもつべきである。そして、そのための組織や機能、それに専門分野とその人材、すなわちソフトの検討が充分に行われるべきである。
『施設』としての建物や展示などのハードは、あくまでも博物館活動にとって二次的なものである。大石ほか（1998）が指摘するように、外部利用者に主体のある『施設』という認識からは現状を維持する以上の発想は生まれてこない。すなわち、博物館は浅くて広い知識を展示するだけの『施設』ではなく、専門性を活かした独自の博物館活動が展開できる『機関』をめざすべきである。
自然史博物館の研究テーマとその研究計画は、その存在意義にかかわる核心であり、自然史博物館はその研究すべきテーマをより明確にしなくてはならない。博物館の研究テーマは、博物館の設置目的、博物館の置かれている地域的な特性や社会的要請、それを研究する学芸員の専門分野とのかかわり、さらに組織的な条件などでさまざまであるが、学芸員全員で検討し決定されるべきものである。
柴田ほか（1973）は、地域的な自然の解明やそれに関するデータの集積には、まずある専門分野の資料収集ではなく、動・植物、地学分野にわたる大まかな定性的調査を行い、地域の自然の特性を概念的に把握し、次に定量的調査を行い、それを基礎として質的特性をより一層緻密に把握し、時間的変遷を追跡すると述べている。また、調査する対象としては、地域の人々やその生活と一番深いかかわりのある、身の回りにきわめて普遍的にあり数も量も多い自然物を対象として、その存在意義や価値付けを考えるべきとしている。
4.学芸員の研究と役割
日本の自然史博物館において、いくつかの例外は除きほとんどのの学芸員は社会的に『研究者』と認められていない。そのため、学芸員の多くは研究費や研究のための出張も公式に認められていないばかりか、博物館の中で研究することさえあるうしろめたさ（岡田,
1998）をもって行っている場合も多い。
大石ほか（1998）は、学芸員こそが博物館資料の高密度情報摂取者（ヘビーユーザー）であり、彼らが自ら中心となって知的資産を創造しそれを加工して社会に還元する立場にあり、その人数や専門性が軽視されていることが博物館の機能不全を生み出していると指摘している。ひとりの学芸員が博物館活動のすべてを行うことは不可能であり、博物館の機能不全を防ぐには学芸員の研究活動を補償する分業体制や研究体制がもっとも必要である。
研究者として認められていない学芸員が博物館の中で研究を進めるためには、研究が博物館活動の基礎にあり、博物館のために役立つということを学芸員同士、さらに博物館職員全体の共通認識にしていかなくてはならない。そのためには、その博物館の基礎となる研究の目的を明確にして、具体的な研究テーマを決めて、研究活動を博物館活動の中にきちんと位置付ける必要がある。
学芸員の研究について千地（1978a）は、研究という行為は人間の高度な精神活動であることから、そのテーマの選択は本来だれにも強制されず学芸員自身の自由な意思で決定されるべきであるとしている。さらに、自然史博物館の学芸員は自己の調査研究のテーマをその博物館の目的にそったものにするよう努力し、その成果を博物館資料として残し、その成果を展示や出版、教育活動を通じて地域住民に返し、その過程の中でさらに新しい調査研究のテーマを見出し、博物館活動の質を高めていくという螺旋状の発展をめざし、その中に博物館への協力者（専門家）や地域住民の参加を求めていくという活動スタイルが望ましいと述べている。
学芸員はそれぞれ個人研究を進めることにより、それぞれの専門分野における力量を高め、そのことが博物館活動の質を高めることになる。しかし、学芸員が博物館の中で孤立して研究していくことは個人のためにも博物館のためにも有益ではない。学芸員個人の研究目的やテーマについても、学芸員同士によるゼミ形式の勉強会や学芸関係の会議などにおける研究発表や相互討論を通じて、学芸員個人の研究を博物館の研究活動の中に位置付けることが必要である。
学芸員の研究対象となるテーマは、その研究条件や地域的な特性などにより制約されるが、むしろその特徴を活かした地元に密着した地域課題をテーマに研究を進めることが、地域での博物館活動ともあいまって予想以上に発展することが期待される。たとえば松島（1998）が示したように、『相模湾沿岸環境の復元』という一地域の沖積層の貝類を対象としたローカルな研究は、『完新世における日本列島の海岸復元』という日本全域のテーマになり、さらに『汎世界的な海水準変動と気候変動』というな世界的なテーマと結びつくものへと発展した。すなわち、ローカルな研究なくしてグローバルな研究はなく、また反対にグローバルな見方なくしてローカルな研究は発展しない。
博物館において、学芸員同士または外部研究者も含めあるテーマでチームをつくり研究を行うことは、学芸員にとってより効果的な研究活動がはかれる。数人の学芸員がチームとして研究する場合、できればそのようなチームにはそれぞれ研究室を確保し（千地,
1998）、学芸員にある程度隔離された知的生産活動を保証する閉鎖空間（青島,
1991）をもたせるべきである。
糸魚川（1993）は、現状として博物館に充分な数の学芸員がいない場合が多く、このような場合に外部の他機関・他の研究者、アマチュアとの形をこだわらない共同研究を行う体制をとるべきであると述べている。そしてその例として、テーマを限って投稿をオープンにした研究報告や共同研究体制をもつ瑞浪市化石博物館や、全国の研究者や市民の協力による科学運動ともいうべき継続した発掘調査を行っている野尻湖博物館などを紹介している。
博物館がその設置目的のために必要と考えて、その博物館の組織を動員して行う調査研究は機関研究と呼ばれる。機関研究のひとつの例として、栃木県立博物館の県内を数地域に分けた各地域での総合調査があげられる。これはひとつの地域について3～4年かけて調査を行い報告書をまとめるもので、調査研究については学芸員以外に調査研究協力員制度を設けて外部のアマチュアや研究者を加えて行われている（青島,
1991）。
地域の自然環境の姿や仕組みについての研究は、ひとつの機関や個人でできる仕事ではなく、地域の人々の協力や研究への参加が必要である。博物館の調査研究活動に関しては、大学の研究者や学生だけでなく、地域の人々も含めた活動を展開できるのが博物館の特徴でもある。そのために、自然史博物館ではこれらの研究とともに、その成果を博物館の研究報告や普及誌などで公表し、さらに展示や教育活動を行う中から多くの協力者を得る必要がある。そして、博物館を地域の人々に開かれた研究・教育の場として提供し、さらに活動の展開をはかるべきである。
このような参加型の研究活動は、神奈川県立博物館が中心になって市民参加で行われた『神奈川県植物誌』の編纂（大場,
1987）や横須賀市立自然博物館が行っている『三浦半島活断層研究会』の活動（蟹江,
1998）、市民による専門研究グループにより行われた川崎市青少年科学館の『地域自然環境調査』
（川崎市青少年科学館, 1994）など、すでに多くの博物館で行われている。地域の人たちが協力者として参加するこのような研究会の活動では、学芸員は調査研究のリーダーであるとともに、研究会のまとめ役であり、博物館は研究会の活動拠点となる。
滋賀県立琵琶湖博物館では、博物館を地域の情報をもった人が集い情報を相互に提供することで新たなネットワークをつくるような双方向の交流の場と位置付け、研究分野でも学芸員の専門研究のほかに県内の多くの市民がかかわるいくつかのテーマの研究会をつくり、ユニークな調査研究が実施されている（布谷,
1997）。
地域の人々にとっての自然に関する研究・収蔵・教育機関である自然史博物館には最初から枠はなく、さらに研究者や地域の人々もまきこんだ立体的、そして地域を越えたグローバルな発展が期待される。その意味で、自然史博物館の学芸員は自然の『もの』の専門家（研究者）であることはもちろん、教育者であり、市民とともに行う研究活動のリーダーやマネージャーでなくてはならない。
自然史博物館のいくつかでは、学生や外来研究者や地域の研究協力者、博物館退職者のための研究室が充分ではないが備えられているところがある。博物館の研究では多くの研究者や研究協力者の協力を必要としていることから、このような研究のためのスペースや研究体制、それとそれにかかわる学芸員の人員配置をさらに充実させる必要がある。
5.自然史博物館の研究ネットワーク
ひとつの自然史博物館ですべての専門分野の研究者をそろえることは不可能であり、むしろ博物館はその研究活動に個性を打ち出すことが必要である。それでは、ひとつの博物館で補いきれない研究テーマや機能についてどのようにすればよいのだろうか。
松岡（1991）は、博物館の共通の問題、特に資料の保管と情報システム、地方自然誌研究、特別企画展について共同で行うための行政の枠を超えた自然史博物館ネットワークの必要性を提案した。その一部は現在、地質・古生物学関係の学芸員による『博物館ネットワーク』として活動している。また、日本植物学会、日本地質学会、日本動物学会などの自然史関係の学会が集まって自然史学会連合が発足し、『地域博物館におけるナチュラルヒストリーの学術研究を強化する運動』というテーマで活動が開始されようとしている。
最近のインターネットの発達により、情報の入手や情報交換が以前と比べ飛躍的に容易になった。そのため、博物館では利用者への交流サービスとともに研究のための情報検索や情報交換にインターネットを充分に活用できるように、館内の情報システムを整備する必要がある。現在、ホームページや電子メールを活用した研究者同士の電子ネットワークがいくつもあり、博物館同士または学芸員同士の電子ネットワークも生まれている（柴・石橋,
1999）。
科学系の博物館については現在、全国科学博物館協議会という組織があり自然史博物館の多くも加盟しているが、自然史博物館だけの全国的規模の組織はなく、また自然史博物館の学芸員の組織やネットワークもつくられていない。今後、自然史博物館同士が連携した相互に協力し合える地域的、さらには全国的な組織がつくられるべきであり、また学芸員同士も同じ専門分野や特定の研究テーマなどで積極的にネットワークを組むべきである。
そして、その全国の自然史博物館が参加する組織やネットワークでは、全国的な視野に立った共同研究や総合研究、人事交流などが組織的に行われ、日本における自然史博物館の発展をめざした活動が行われることを期待したい。
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